歩く効用のおさらい(その2)

いまさらながらの「歩く効用」をもうひとつ。
効用は下に紹介する記事のように箇条書きにもできますが、要点は「歩くこと」は「人間であること」の証しであること。
人類は2足歩行をするようになり、手を使い、脳を発達させてきました。
長い年月をかけて、人間の心身は、「歩く」ことで生じる内外の刺激を受けることで健全なバランスを保つように作り込まれてきたのです。
あなたの心と体は、「歩く」リズムを欲しがっていると思いますよ!

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外を歩くことで得られる、驚くべき9つの健康効果
2018年4月7日 MYLOHASカラダ・食・マインドを整える
https://www.mylohas.net/2018/04/165117walking_outside.html

ウォーキングをはじめて間もない人も、歩数を記録してしばらくたつ人も、外を歩くことの健康メリットを意識することは、歩くモチベーションになるはずです。実はこういったモチベーションのほうが、体重を減らすなどの外的なモチベーションよりも強力かもしれません。

外を歩くメリット
どんなメリットがあるかあまりよく知らないという人も、外を歩くメリットのリストを読めば、すぐにでもウォーキングに出かけたくなるはずです。

1. ずっとしあわせになる・・・・

【以下略 冒頭のみ引用紹介】


posted by tomi at 06:18Comment(0)楽しく歩く工夫

歩く効用のおさらい(その1)

新しい春を“歩き始めた”方も多いと思いますが、ぜひ交通安全でとお願いするとともに、いまさらですが「歩く効用」をおさらいしようと関連記事を紹介いたします。

万歩計があるくらいで、「1万歩」は大目標なのだとは思いますが、「健康のためにはもっと少なくていいよ」という、私のような軟弱者には嬉しいニュースです。
ただ歩数を稼ぐのではなく、どういう点に気を付けて歩くかを解説してくれているのが良いですね。

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「1日最大8千歩」で病気予防に!歩くのはなぜ体にいいのか
2018年02月19日 女性自身
https://jisin.jp/serial/%E5%81%A5%E5%BA%B7%E3%83%80%E3%82%A4%E3%82%A8%E3%83%83%E3%83%88/healty/32906

「健康増進のためには『毎日1万歩のウオーキング』が推奨されていましたが、これは間違いということがわかりました。1万歩はヤセたい人のための目安で、これ以上の歩行はむしろ免疫力が低下し、病気になりやすくなります。病気予防のためには毎日8,000歩で十分。でも、そのうち20分を速歩きにする必要があります」

そう語るのは、『あらゆる病気は歩くだけで治る!』(SB新書)の著者で、東京都健康長寿医療センター研究所「社会参加と地域保健研究チーム」の専門副部長・青柳幸利先生。長年にわたる“歩行と長寿の関係”の研究から“1日8,000歩を歩き、うち20分を速歩きしている人”は病気になりにくいことが判明した。

【以下略 冒頭のみ引用紹介】

posted by tomi at 05:36Comment(0)楽しく歩く工夫

小学1年生の交通事故防止、大人ができることは?

新年度を前に、子どもの交通事故に関連する記事がいくつか出ています。
なかで注目されるのは、「ある年齢の子どもの交通事故被害数が突出している」というものです。
その年齢とは「小学1年生」です。
なぜ、小1の被害が多いのか? 「親から離れて1人で行動するのが初めてで、経験が不足しているからだ」という考察がされています。それはいかにももっともで、なるほどと思うでしょう。
しかし小1の被害が多いのは毎年のことなのです。ということはどういうことか? 
子どもたちが曝されている交通環境は相変わらずで、たいして改善されていないということです。
私たち大人がやっていることは、毎年新1年生を「気をつけて」と送り出し、クルマ社会のふるいに掛けているようなものです。
複雑な交通状況の中で、未熟な子どもに“命がけ”の注意や経験を要求することは、苛酷に過ぎます。「ふるいに掛ける」どころか生贄に近いことです。恐ろしいことだと思います。
忘れてならないことは、子どもたちが被害を受ける相手は、大人が運転する自動車だということです。大人ができることは、まだまだ多く残されています。
通学路では最徐行する。横断歩道の前で必ず一時停止する。あるいはさらに通学時間は車両通行止めにする。
こうしたことは決して“不可能”なことではありません。しかしそれをやらずに、毎年子どもたちに「気をつけて」と言い続けてきました。これからも、言い続けるのですか?

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子どもの交通事故被害、“ある年齢”が突出
2018年3月22日 TBS NEWS
http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye3323789.htm


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歩行中の交通事故 小1死傷者、小6の3倍超 警察庁分析
2018年3月22日 毎日新聞
https://mainichi.jp/articles/20180322/k00/00e/040/196000c

posted by tomi at 06:55Comment(0)歩行者の安全・事故

自動運転車が歩行者を殺した

実験走行中の自動運転車が歩行者をはね殺しました。
歩行者を殺しながら自動運転車実験を行なっていくことは許されません。

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自動運転で死亡事故 ウーバー車両、米で歩行者はねる
2018/3/20 日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO28345600Q8A320C1000000/

 【シリコンバレー=兼松雄一郎】米ライドシェア最大手ウーバーテクノロジーズの自動運転車がアリゾナ州で歩行者をはね、死亡させる事故が起きたことが19日までに分かった。自動運転が歩行者の死亡につながった事故は初めて。同社はペンシルベニア州ピッツバーグなど他地域を含む北米4都市すべての公道での自動運転車の走行試験をいったん中断した。
(写真)ウーバーの自動運転車(米サンフランシスコ)=AP

 米政権は規制緩和で自動運転の実用化を後押しする方針だが、安全性への懸念が高まりブレーキがかかる可能性もある。
 事故は18日夜10時(日本時間19日午後)ごろ49歳の女性が歩道から外れた車道を渡っていたところ起きた。自動運転機能が作動中で、運転席には監督者も乗っていた。女性は病院に搬送されたが死亡が確認された。ウーバーのダラ・コスロシャヒ最高経営責任者(CEO)は「とてつもなく悲しいニュースであり、捜査当局に協力する」とのコメントを出した。
 米国ではすでに1000台以上の自動運転車が実験走行中で、台数は急速に増えている。事故が起きたアリゾナ州は規制緩和が最も進み、無人運転の実験も始まっている。自動運転開発の世界的な中心地カリフォルニア州でも4月に無人運転が解禁される予定だ。
 一定の技術水準に達した自動運転車は悪天候時や今回事故が起きた夜間など、より難易度が高い環境下での走行を増やしている。報告されている事故では人間の運転手との意思疎通に失敗し、車線変更時に衝突するパターンが多い。物体の認識に失敗したときに深刻な事故が起きている。16年にはテスラの車で作動中の運転支援システムが前方のトレーラーを認識できず運転手が死亡する事故が起きていた。

posted by tomi at 10:34Comment(0)関連ニュース

完全自動運転車にかかる「コスト」は誰が払うのか

こんどは「完全自動運転車にかかる『コスト』は誰が払うのか」というテーマのお話です。
じつは、完全自動運転車を公道で実用走行させるためには、自動運転車そのものをはじめ、その走行を支えるために色々なコストが必要なのだそうです。
例えば、完全自律型の自動運転車が公道を走るためには、高精細地図とのリアルタイム通信や位置情報取得のための高精度センサーが必要です。それらは何も無い所から湧いてくるわけではありませんから、誰かが費用負担して設置運営しなければならない、ということはなるほどと思われます。
では、その費用負担をするのは誰なのでしょう?
自動運転車の持ち主が負担するのか? それとも公費で賄うのか? 公費というのは元は税金です。国民のなかには自動運転を使う人もいれば使わない人もいるでしょう。それなのに一律に税金として負担することは納得を得られるでしょうか? では目的税のようにして、自動運転車の購入費や利用料に上乗せして徴収するのでしょうか? いったい幾らまでなら負担しますか?
「へえ~、自動運転って今こんなとこまで開発が進んでいるんだ~」「自動運転になったら交通事故が減るんだよね、早く導入されないかな~」くらいに傍観的に考えていたら、なんといつの間にか費用負担が回ってくるかもしれません。
今自動車メーカーも政府も、一生懸命に自動運転の研究開発を競って進めています。しかし費用を負担する者の立場から費用と便益のバランスを考えたとき、「自動運転でやる範囲はここまででいいよ、そんなにデラックスでなくていいよ」あるいは極論では「そんなに費用がかかるなら、自動運転はいらないよ」と言うこともありえます。
気になるのは、費用を負担するかもしれない者(国民)の意思決定の機会はいつあるのだろう?ということです。

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完全自動運転車にかかる「コスト」は誰が払うのか、「法整備」も高いハードルに
[松原正憲 MONOist] 2018年02月26日
http://monoist.atmarkit.co.jp/mn/articles/1802/27/news015.html


・・・自動運転車が普及するためには、「コスト」の観点が不可欠である。しかし、「自動運転車にかかるコストは誰が払うのか」という議論は進んでいない。これは日本だけでなくグローバルでも同様だ。

 例えば、米国自動車技術会(Society of Automotive Engineers:SAE)が定義した、自動運転レベル4/レベル5に該当する完全自律型の自動運転車(以下、完全自動運転車)が公道を走る場合は、高精細地図とリアルタイムで通信する必要がある。また、位置情報を取得する高精度センサーも不可欠だ。こうした、車両以外の仕組みを維持/運営していく通信コストやインフラのコストを誰が負担するのか。そもそも「いくらになるのか」という議論はほとんどされていない。・・・
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